面接時

転職の面接 時に候補者側から見るべきところ(面接中・面接後編)

2019.06.27

前回のブログでは、 転職の面接 を受ける人が会社の受付から電話をして面接ルームに通されるまでの間に、会社の対応から何が読み取れるかを書きました。
 

転職の 面接時 に候補者側から見るべきところ(面接前編)


今回は、実際の面接中のやり取り、更に面接終了後の対応から、その会社の社風や体質をどう判断できるかについてお話しします。

 

面接時 に、会社を見極め、会社を選ぶコツ

転職の面接

転職の面接中のやり取り

 

  • 面接官から一般的な質問しか出ない、面接が短い 

 
適性を深く見極めるには想定外の質問や深い交流が必要なので、双方の信頼関係を醸成するための時間も必要です。

それがないということは、採用する人材の個性や特徴をあまり重視していない(≒一定の能力があれば誰でもいい)可能性が高いです。

 

  • 態度が横柄

 
上司が威張る社風か、面接官本人の性格です。

こういう態度は入社後も同様なので、面接官が自分の直接の上司になる場合、特に要注意です。

採用企業自体に自信がなかったり、何かやましい所がある場合にも、横柄な態度が現れます。

 

  • 質問するばかりで自社の紹介をしない

 
面接の場は会社が一方的に選ぶ場ではなく、双方がお互いの相性、親和性、適性を見極める場です。

よって会社側も自社の特徴や仕事内容の詳細を説明して理解を促した方が、双方にとって成功確率が上がります。 

自社紹介の手抜きは、入社する人を大事にしない会社、取り立てて説明できる特徴や訴求ポイントがない会社、離職率が高く面接疲れしている会社などにありがちです。

入社後のミスマッチを防ぐよう力を入れている会社は、色んな社員と話す機会を設けたり、オフィスを案内してくれたり、理解を深める工夫を欠かしません。

 

  • 面接官によって言うことが違う

 
複数の面接官から仕事内容を聞いたら、それぞれ言う事が違っている場合があります。会社として採用する目的や何を任せるかが曖昧な状態です。

入社してから人によって指示が異なり翻弄される可能性が高いです。

 

  • 面接官同士が遠慮し合ったり、仲が良くなさそう

 
社内の人間関係や部署間の関係がフランクでなく、政治的な動きや面倒な人間関係がありがちです。

 

  • 給料を抑える話がすぐに出てくる

 
「前職より給料が下がるけど大丈夫か」みたいな話を早々してくる会社は、本人の能力にかかわらず人を安く採りたい意識が強く、そういう会社は入社して頑張ったとしても給料が上がりづらいです。

 

  • 第一志望か否かにやたらこだわる

 
どの会社を第一志望とするかは、複数の会社の面接を受け、詳しい話を聞く中で、徐々に定まっていくものです。

最初から第一志望か否かにこだわる会社は、自社に対するプライドが高すぎ、合理的な考え方よりも権威的で形式的な仕事の仕方を重視する可能性が高いです。

 

面接後、合否の結果が来るまで

 

  • 結果の連絡が遅い

 
通常は遅くても1週間以内に合否の結果が来るものです。

合否の結論出しはそれほど難しいものではなく、例えば1次面接官がどう評価し、2次面接に上げるか否か決めるだけの判断1つの作業です。

それがあまりに遅いということは、仕事の優先順位づけや効率が良くない証拠です。

最終面接の合否は、会社によっては会議を経る必要があり時間を要しますが、採用を重視している会社は返答も早いです。

いい人材は取り合いなので、時間をかけ過ぎて印象が悪くなるリスクを理解しているからです。

 

  • 内定時の条件や仕事内容と面接時に聞いていた話にズレがある

 
面接を受けた本人の理解の問題、企業側の説明の問題、原因はそれぞれありますが、最後の最後でズレが生じるのは望ましくない事態です。

大事な話が正しく伝わらないのは、相互のコミュニケーションが上手くいっていない証拠なので、入社後も繰り返す恐れがあります。

もし確信犯で面接時の話と違う条件を出してきたとしたら、それは論外の会社です。

 

まとめ

以上、「面接時に候補者側から見るべきところ」について考えてみました。企業内部の人間関係や風土、体質は外からはなかなか分かりません。

面接のやり取りだけで深く理解するのも難しいですが、そうはいっても自分のアンテナを高く張って面接に臨めば、限られた情報から読み取れることがたくさんあるでしょう。

 

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筆者紹介

株式会社SUSUME 代表取締役

竹居淳一

「人と組織が強みと言える会社づくり」を支援しています。人事の領域は年々複雑化、高度化していますが、中小企業で実践可能な視点から人材育成や組織づくりのコツを発信しています。 採用、育成、定着化、評価、組織開発、労務などの一連の領域を分断することなく、全体最適の解決策と実行が強みです。

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